
公益財団法人とうきゅう環境財団は、1975年より、多摩川およびその流域の環境浄化の促進や自然環境の保全などに必要な調査や試験研究を毎年公募し、費用の助成をさせていただきました。2019年4月からの助成についても、従来と同様、意欲的な調査や試験研究を募集いたします。
公益財団法人とうきゅう環境財団は、1975年より、多摩川およびその流域の環境浄化の促進や自然環境の保全などに必要な調査や試験研究を毎年公募し、費用の助成をさせていただきました。2019年4月からの助成についても、従来と同様、意欲的な調査や試験研究を募集いたします。
損保ジャパン日本興亜環境財団では、環境問題に取組むNPO・NGOや任意団体の環境保全プロジェクトが、より充実したものとなるよう資金助成を行います。
「食と栄養」の改善を目指す案件を公募し、本財団の委員会規則に基づき「食と栄養支援委員会」による審査、同委員会委員及び本財団員による視察等を経て、国内外のNGO/NPOや教育機関等への助成を決定し、支援していきます。
本助成制度は、課題の設定が独創性・萌芽性をもつ研究、発想や着眼点が従来にない新規性をもつ研究を支援します。
とりわけ実践研究部門においては、急速な社会構造の変化に伴って生じる様々な問題の解決に向けた、実践を伴う研究を支援するものです。
公益財団法人コメリ緑育成財団では、株式会社コメリとの連携で、地域の幼稚園・保育所・小中学校・特定施設の緑化活動を推進する「コメリ緑資金ボランティア」を1999年より実施しています。コメリ従業員が活動に参加しお手伝い。
草の根協力支援型は、国内での活動実績はあるものの、開発途上国への支援実績が少ないNGO等の団体を対象にした事業形態です。
支援型の事業実施を通じて提案団体が開発途上国への国際協力の経験を積み、事業終了後も国際協力の担い手として活躍することが期待されています。
一般財団法人自治体国際化協会は、グローバル化が進展し、日本に居住する外国人住民が定住傾向にある中で、文化的背景を異にする人々が共生・協働する社会の構築を推進するために、地方公共団体及び総務大臣に認定を受けた地域国際化協会等が行う多文化共生施策に要する経費について、予算の範囲内において地方公共団体及び地域国際化協会等に対し、多文化共生のまちづくり促進事業助成金を交付する。
双葉電子記念財団は、自然科学・技術の研究・開発を奨励することにより、産業の振興に寄与することを目的に、昭和61年6月設立されました。現在その目的を実現するために、自然科学・技術分野における研究者への助成、研究を志す若者への奨学金給付、青少年の創造性育成教育及び実践に資する学校・団体への助成、並びに顕彰の4つの事業を行っています。なかでも、自然科学研究助成事業では、限られた資力の中で、『隠れた学術の芽、産業の芽』を育てることを趣旨として夢のある研究を選定し研究助成金の贈呈を行います。
この助成は、米麦その他主要食糧等を原料とする食品の生産・加工・流通並びに食品科学等に関する研究を行う研究者及び研究グループに対し、研究助成金を交付し、研究等の推進を通じて食生活・食文化の向上、健康の増進及び食品産業の発展に寄与することを目的とします。
最近、特にネット社会が進行する中で、『放送の役割・在りよう』を大局的な観点から調査・研究するプロジェクトの申請をお待ちしています。