公益財団法人 安藤スポーツ･食文化振興財団は、創設者 安藤百福の「食とスポーツは健康を支える両輪である」との理念のもと、青少年の健全育成と食文化の向上のための様々な活動に取り組んでいます。陸上競技活動の支援、食創会の主宰、インスタントラーメン発明記念館の運営のほか、1983年の財団創設以来、自然体験活動の普及に取り組んでまいりました。
「トム・ソーヤースクール企画コンテスト」は、「自然体験活動は子どもたちの体力だけでなく、おもいやりの心や創造力、チャレンジ精神を育む」との考えに基づき、全国の学校や団体から自然体験活動の企画を公募、その実施を支援し、優秀な活動団体を表彰のうえ、その内容をホームページで公開することにより、自然体験活動を広く推進するためにおこなっている事業です。
緑化や自然体験などの環境学習活動の実践を通じて、自然環境の保全と改善について地域の子供たちの意識向上を図ることを目的として、次の次の二つの事業を行います。
①都会の子供たちの環境学習活動に対する助成事業 ②全国都市緑化フェア会場周辺の子供たちの環境学習活動に対する助成事業
自然環境（緑・水・大気）の破壊が急速に進んでいる現代、環境の悪化防止と再生を目指して緑化を推進することにより、ヒートアイランド対策の一環となることを目的とします。
砂防フロンティア整備推進機構は、砂防指定地等及びその周辺の保全整備と砂防事業等に関連する地域活性化のための調査研究を行い、その成果を幅広く社会に提供すること等を目的とした財団法人として平成3年10月18日に設立され、その後平成24年4月1日に一般財団法人となって現在に至っています。
今回は①砂防ボランティア団体等が､土砂災害被災地域において実施するボランティア活動に対する助成②砂防ボランティア団体等が実施する砂防行政への支援活動に対する助成③砂防ボランティア団体等が実施する地域に根ざした防災活動等に対する助成④その他｢基金｣にかなう事業に対する助成を対象とします。
配船計画最適化等の陸側との連携を含め、運航ルート、スケジュールの最適化等のソフト面の省エネ対策と当該省エネ対策を前提としたハード面の省エネ対策による輸送全体の省エネ実証事業の実施に要する経費の一部を補助します。
公益財団法人永守財団は、科学技術分野において、研究者・開発者を支援し、科学・産業の発展に寄与するとともに、豊かな生活及び地球環境の保全に貢献することを目的としております。 中でも、我が国のモータ、アクチュエータ、発電機及びそれらの制御方法、その応用技術等に関連する技術分野において、「私たちの豊かな生活」と「地球環境の永続的保全」という大きな課題に取り組み、画期的な技術の発展につながる研究に対し、その一助として助成いたします。
今回の対象分野はモータ、アクチュエータ、発電機及びそれらの制御方法、その応用技術等に関連する技術分野です。
ニッセイ財団では、２１世紀の社会が活力あふれる真に豊かな社会となるためには、調和のとれた社会・自然環境に支えられた、活力と創造性ある人間性豊かな生活環境を一層確立していくことが重要と考え、豊かな人間生活にとって欠かせない基盤の一つである環境の改善・充実に資する研究に対し、助成を行います。
今年度は、①「人と自然が共生する持続可能な地域づくり」②「自然災害と環境保全」の２つをテーマとして学際的総合研究を募集します。両テーマとも「人間活動と環境保全」に深く繋がっており、相互に関連する研究も募集対象といたします。これらのテーマについて、従来の課題に対する解決策のみならず、人口減少・高齢化等といった現在直面する社会現象も踏まえながら、新たな課題を掘り起こすことも視野に入れた取り組みを期待します。
この事業は、宇宙航空利用を新たな分野で進めるにあたって端緒となる技術的課題にチャレンジする研究開発、宇宙航空開発利用の発展を支える人材育成等、宇宙航空開発利用の新たな可能性を開拓するための取組を行い、さらなる裾野拡大を目的としています。平成30年度は、宇宙連携拠点形成プログラム、宇宙航空人材育成プログラム、宇宙利用技術創出プログラムに沿った課題を募集します。
ロシアにおいて、我が国の企業が日本国内にて実績を有する高度な熱源機器（ヒートポンプ、ターボ冷 凍機等）やコジェネレーションシステムなどを組み合わせたエネルギー最適化に係る技術・サービスを展開するための課 題を抽出することを目的とし調査を実施します。
近年、家畜の飼養形態の集団化に伴い、家畜の伝染性疾病の発生形態が複雑化かつ多様化していること、さらには、国内外における口蹄疫、高病原性鳥インフルエンザ、牛海綿状脳症等の発生に伴い、安全な畜産物への国民のニーズが高まっていることから、
（1）死亡牛のBSE検査体制の維持並びに牛のブルセラ病及び結核病の清浄性確認サーベイランス
（2）生産段階における疾病の清浄化や流行防止に向けた組織的な取組及び飼養衛生管理の向上のための自主的な取組の推進等
についての支援を行うことにより、国民への安全な畜産物の供給体制の確保と消費者の信頼確保を図ろうとするものです。