
当財団は、1973 年設立以来、環境研究に対する研究助成事業を実施してきており、これまでに、累計で 1,797 件、研究助成金総 40 億 87 百万円の研究助成を行ってまいりました。これらの助成研究成果については、環境技術の普及や学術振興への寄与を通して公益に資することを目的に、助成研究成果報告会を実施するとともに財団のホームページ上に公開しております。当財団では、助成研究成果の更なる充実を図り、助成研究者のインセンティブ向上を目的に助成研究成果表彰を実施しております。

当財団は、1973 年設立以来、環境研究に対する研究助成事業を実施してきており、これまでに、累計で 1,797 件、研究助成金総 40 億 87 百万円の研究助成を行ってまいりました。これらの助成研究成果については、環境技術の普及や学術振興への寄与を通して公益に資することを目的に、助成研究成果報告会を実施するとともに財団のホームページ上に公開しております。当財団では、助成研究成果の更なる充実を図り、助成研究者のインセンティブ向上を目的に助成研究成果表彰を実施しております。

工場立地法の精神を踏まえ、工場緑化の取組の啓発、促進を図るため、1982年(昭和57年)から、毎年、工場緑化に顕著な功績のあった工場を表彰する「緑化優良工場等表彰」を実施しています。応募の募集を開始しました。

民間を含めた研究実施者から広く研究課題を募ることにより、安全安心で快適な交通社会の実現、環境負荷低減といった交通運輸分野の課題解決に向けた優れた技術開発シーズの発掘を目的とした競争的資金制度です。平成30年度における研究課題等の公募を開始しました。

近年、薬剤抵抗性を獲得した病害虫や難防除雑草のまん延、防除の省力化・精密化が期待されるドローンを用いた農薬散布への利用場面の拡大といった、新たな課題が生じている。
これらの諸課題に対し、薬剤抵抗性病害虫・難防除雑草の管理体制の構築を図るとともに、ドローンを活用した安全かつ省力的な防除技術の構築に向けて、的確に対応を行っていくことで、効果的な病害虫防除対策の実現を可能とするとともに、生産資材費低減を推進するものです。

省エネルギー型建設機械の市場活性化や一層の省エネ性能等の向上を支援し、低炭素社会の実現に貢献することを目的として、民間企業等が省エネルギー性能の優れた建設機械の導入に伴う経費に対して、その一部を補助します。

エネルギー基本計画(2014年4月閣議決定)では、「2020年までに新築公共建築物等で、2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現することを目指す。」という政策目標が設定されています。ZEB実現のためには、省エネルギーに加え、建築物内のエネルギー需要を太陽光発電で賄う必要がありますが、一般的に建築物の屋上に設置するだけでは足りないため、屋上以外の壁面等においても太陽光発電システムを大量に導入することが必要不可欠です。
本開発項目では、太陽光発電システムを建築物に大量設置する環境を模擬し、ZEB化に必要な技術的課題の抽出を行い、その課題解決に向けた太陽光発電システムの開発・検証を行います。

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構は、平成 27 年度から平成 31 年度までの 5 年間のプロジェクトとして「高性能・高信頼性太陽光発電の発電コスト低減技術の研究開発」を実施しております。平成 30 年から研究開発項目①「先端複合技術型シリコン太陽電池、高性能 CIS 太陽電池の技術開発」、及び研究開発項目③「太陽電池セル、モジュールの共通基盤技術開発」を拡充するべく追加公募を行います。

公益信託富士フイルム・グリーンファンドは、自然保護をテーマとした日本初の民間企業による公益信託として1983年に設立され、これまでの間に149件の活動及び研究助成事業を行ってきました。本年も引き続き、活動及び研究助成事業を行います。
(1)活動助成は、身近な自然の保全や、自然とのふれあいを積極的に行っている人々に対し助成を行うものです。
活動助成=自然環境保全もしくは自然とのふれあい活動
また、本助成での「身近な自然とのふれあい」とは以下の通りです。
「身近な自然」の対象範囲=地域の里地や緑地、及び学校の樹林等を最小限のスケールとし、園芸の範疇に入るものは対象外とする。「自然とのふれあい」=自然と接し楽しむだけではなく、上記のフィールドにおいて自然環境保全、自然環境教育、自然環境保護思想の普及に資する啓発につながるもの
(2)研究助成は、身近な自然環境の保全・活用の促進に関する具体的な研究や、ふれあいの場とし
ての緑地の質的向上を目指した実証研究等を行っている人々に対し助成を行うものです。
研究助成=身近な自然環境保全のための調査研究もしくは自然とのふれあいを促進するための調査研究

公益財団法人 安藤スポーツ・食文化振興財団は、創設者 安藤百福の「食とスポーツは健康を支える両輪である」との理念のもと、青少年の健全育成と食文化の向上のための様々な活動に取り組んでいます。陸上競技活動の支援、食創会の主宰、インスタントラーメン発明記念館の運営のほか、1983年の財団創設以来、自然体験活動の普及に取り組んでまいりました。
「トム・ソーヤースクール企画コンテスト」は、「自然体験活動は子どもたちの体力だけでなく、おもいやりの心や創造力、チャレンジ精神を育む」との考えに基づき、全国の学校や団体から自然体験活動の企画を公募、その実施を支援し、優秀な活動団体を表彰のうえ、その内容をホームページで公開することにより、自然体験活動を広く推進するためにおこなっている事業です。

緑化や自然体験などの環境学習活動の実践を通じて、自然環境の保全と改善について地域の子供たちの意識向上を図ることを目的として、次の次の二つの事業を行います。
①都会の子供たちの環境学習活動に対する助成事業 ②全国都市緑化フェア会場周辺の子供たちの環境学習活動に対する助成事業