研究助成 (生活習慣病領域)

現代の日本においては、高齢化やライフスタイル・社会環境の変容などにより、生活習慣病を中心とした様々な疾病が近年著しく増加し、国民の健康上の大きな課題となっています。この課題を解決するため、公益財団法人 MSD生命科学財団では生活習慣病に関わる研究に対して助成を行っています。さらに優秀な研究成果を報告された研究者の方には、表彰と追加助成を行います。

2018年度研究助成(高齢者福祉部門)

公益財団法人三井住友海上福祉財団では、高齢者の福祉(医療,介護,予防、心理、環境など)に関する研究に対して助成を行います。

テーマ例

高齢者、老年病、老年医学、加齢現象、アルツハイマー、認知機能、咀嚼・嚥下機能、在宅医療、リハビリテーション、生活障害、看護、介護、訪問看護、健康増進、心理、生きがい、転倒予防、福祉機器、バリアフリー、社会福祉士、施設・町づくりなど

2018年度 福祉諸科学事業 「ジェロントロジー研究助成」

公益財団法人損保ジャパン日本興亜福祉財団では、高齢者福祉の増進に資することを目的に、 ジェロントロジー(老年学)に関する社会科学・人文科学分野における研究に助成を行っています。
本助成を通じ、高齢者を取り巻く諸問題の研究、解明に取り組み、より良い長寿社会の発展の一助とするものです。

地元医師会、行政を交えた顔の見える多職種連携研修会への助成

市町村において在宅医療推進のための多職種のネットワークづくり、医療系、介護系、行政の参加を基本とする研修会費用の助成です。必須条件は、医師会(介護または在宅医療担当理事)および行政担当者が必ず参加していること、プログラムにグループワークを組み込むこと、地域包括ケアを目的とした在宅医療推進のための多職種連携研修会であることです。一事業所内、特定団体の会員等のみが参加する研修会は助成対象とならず、講演会、セミナーのみのプログラムには助成できません。

在宅医療推進のための学会等への共催

(公財)在宅医療助成 勇美記念は、個人の尊厳を尊重した利用者本位の在宅医療を始め医療・福祉・介護に関する各種地域サービスの提供を推進するため、先駆的かつモデル的な在宅医療等に関する事業に対する助成等を行うことにより、地域における医療福祉及び公衆衛生の向上に寄与することを目的としております。

今回は、「在宅医療推進のための学会等への共催」在宅医療に関する学会、学会内プログラム等に共催として参加するための助成です。

在宅医療研究への助成

(公財)在宅医療助成 勇美記念は、個人の尊厳を尊重した利用者本位の在宅医療を始め医療・福祉・介護に関する各種地域サービスの提供を推進するため、先駆的かつモデル的な在宅医療等に関する事業に対する助成等を行うことにより、地域における医療福祉及び公衆衛生の向上に寄与することを目的としております。

今回の助成内容は、 在宅医療に関する研究への助成です。

平成30年度(第29回) 研究助成・事業助成・ボランティア活動助成

公益財団法人フランスベッド・メディカルホームケア研究・助成財団は、在宅ケア推進に資する事を目的とした研究・事業に対し、研究助成・事業助成を行い、もって国民医療・福祉の向上に寄与するものです。基本的には,在宅での医療機器・福祉用具を使用しての研究及び事業であり、平成30年度は(1)研究助成カテゴリー(2)事業助成カテゴリー(3)ボランティア活動助成というカテゴリーで助成を行います。

福祉住宅・福祉小規模集合住宅バリアフリー建築助成

「すべての人が共に暮らし共に生きることがノーマル(正常)である」というノーマライゼーション理念に基づき、高齢者や障がい者にとっても安心・安全で快適に暮らせる住生活環境の整備・向上のため、助成金により福祉住宅の建築を支援いたします。

太陽生命厚生財団研究助成<高齢者保健・医療、生活習慣病または高齢者福祉に関する研究・調査への助成>

太陽生命厚生財団は、昭和59年に太陽生命の創業90周年を記念して設立され、平成21年12月に公益財団法人へ移行いたしました。

社会福祉法人または民間機関等が実施する高齢者保健・医療、生活習慣病に関する研究または高齢者福祉に関する研究または調査に必要な費用に対し助成します。

太陽生命厚生財団事業助成 <ボランティアグループ等が行う事業への助成>

太陽生命厚生財団は、昭和59年に太陽生命の創業90周年を記念して設立され、平成21年12月に公益財団法人へ移行いたしました。

ボランティアグループ等が在宅高齢者または在宅障がい者等のために福祉活動や文化活動を行うために必要な費用または機器、機材、備品等を整備するための費用に対し助成します。

(在宅高齢者・在宅障がい者等の家族のための福祉活動や文化活動を含みます。また、社会福祉法人等が行う在宅高齢者等への地域公益事業・生活支援事業(例:生活物品入手支援・配送等)を含みます。)