YOUNG JAPAN ACTION 浅田真央×住友生命 2016

「YOUNG JAPAN ACTION 浅田真央×住友生命」は、日本の若者が力を発揮できる環境の創出を行い、若者の豊かな感性を活かし社会的課題を解決することを目的とする。

公益事業振興補助事業

平成29年度の補助事業にあたっては、機械・公益事業のそれぞれの分野において、これまで取組んできた補助事業の成果・効果を踏まえ、「チャレンジ」「チェンジ」をキーワードに、さまざまな社会的課題を解決するための取組みを積極的に支援します。

現代演劇・舞踏対象公募プログラム

現代演劇・舞踊の領域における活動を対象に、助成金/資金や情報提供、希望者に 森下スタジオ(稽古専用スタジオ・長期滞在用ゲストルーム)を優先貸与する支援を行います。詳細については、各プログラムの頁をご参照下さい。

平成29年度 日教弘本部奨励金

学術、芸術、福祉、国際交流、環境保護等の各分野において、教育機関及び非営利団体が次年度(平成29年度)に行う教育の向上発展に寄与する全国規模の有益な研究・活動等を対象とします。

平成28年度 クリエイティブ・インクルージョン活動助成

本助成制度では、横浜市文化観光局が柱とする「芸術アクション事業」のテーマと一体性のある展開を狙いつつ、アーティスト、クリエイターが創造性による社会包摂的な活動を行い、そのことが、横浜の新たな魅力となり、世界へ発信されていく取組を支援します。2020年のオリンピック開催年に横浜を代表するプログラムとなるような企画、また、その後の社会の新たな基準となるような考え方を提示できる企画を募集します。

平成28年度 創造都市横浜における若手芸術家育成助成

アーツコミッション・ヨコハマ(略称:ACY、公益財団法人横浜市芸術文化振興財団運営)では、横浜市による文化芸術創造都市施策に基づき、アーティストやクリエーターの活動を支援する助成を実施し、8年間にわたってアートやクリエイティブな活動による横浜市都心臨海部の活性化の促進に寄与してまいりました。 そして迎える平成28年度、助成内容を一新します。 横浜市が文化芸術創造都市の一層の推進を図るべく展開しているクリエイティブ・チルドレン(*)構想に基づき、横浜から世界に芸術文化を発信する次世代のアーティストを育成し、そのキャリアアップを支援するための助成を開始します。 アートで世界の頂点を目指す若手アーティストの皆さんからの、チャレンジに満ちたご応募をお待ちしております!

平成28年度東京ブランド推進プロジェクト

東京都(以下「都」という。)は、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会とさらにその先を見据え、国内外に向けて旅行地としての東京を強く印象づける「東京ブランド」の確立を図るため、「東京のブランディング戦略」を策定し、東京ブランドの浸透を目的としたブランディング事業を推進しています。平成27年10月には、東京ブランドの更なる普及・浸透をめざし、東京ブランドロゴ・キャッチコピー『&TOKYO』(以下「ロゴ」という。)を制作いたしました。 本事業は、ロゴを効果的に活用し、東京の魅力の発信及び外国人旅行者受入機運醸成や受入環境の向上につながる事業(イベント・セミナー・キャンペーン等)を都と連携して企画・実施いただける民間事業者様を募集し、一丸となって主に国内に PR を行うことで、東京ブランドの一層の普及・浸透を目指す取組みです。

平成28年度「ふるさと名物応援事業費補助金(伝統的工芸品の産地ブランド化推進事業)」

この補助金は、補助事業者が「海外有識者の招聘・産地ツアー組成」を通じて、隠れた魅力を秘めている多種多様な伝統的工芸品を、改めて海外の有識者の視点で伝統的工芸品の伝統技術を再評価し、新たな切口での伝統的工芸品の産地ブランド化に向けて「海外有識者の招聘・産地ツアー組成、商品改良、産地ブランド化・PR」をプロデュースするプロジェクトを支援するための費用を補助することにより、伝統的工芸品の海外販路開拓や地域経済の活性化等に寄与することを目的とする。

平成28年度「コンテンツ産業強化対策支援事業(アジアにおけるコンテンツプラットフォーム構築のための官民連携によるビジネス促進事業)」

我が国のコンテンツは世界的にも高い評価を得ているが、海外における参入規制や独自の商慣行、海賊版の存在等の理由から必ずしも積極的な国際展開が行われていないのが現状。現在アジアにおいて、コンテンツ産業を質・量共にリードする企業が多数出現している中で、我が国コンテンツ産業が今後一層の拡大を図るためには、コンテンツ産業の国際展開をこれまで以上に強力に推進していくことが必要。 本事業では、アジア各国・地域のコンテンツ産業の振興を目的に設立された国際会議の運営を通して、我が国コンテンツ産業の国際展開とアジア全体のコンテンツ産業の流通促進に努めることとする。