
省エネルギー・新エネルギー・CO2削減等のエネルギー・環境分野において、原則として産学連携に取り組む大学・研究機関・企業等を対象に、2050年頃を見据えた革新的な技術・システムの提案を募集します。新規性・独創性・革新性があり、将来的な波及効果が期待できる温室効果ガス削減に関する研究開発テーマを選定します。
省エネルギー・新エネルギー・CO2削減等のエネルギー・環境分野において、原則として産学連携に取り組む大学・研究機関・企業等を対象に、2050年頃を見据えた革新的な技術・システムの提案を募集します。新規性・独創性・革新性があり、将来的な波及効果が期待できる温室効果ガス削減に関する研究開発テーマを選定します。
これからの地球社会の健全で持続的な発展のためには、自然環境の保全や再生、歴史的建造物等の歴史的・文化的な環境の保存や活用が必要とされています。本基金は、“人がいきいきとする環境を創造する”という大成建設グループの理念を踏まえ、こうした活動や研究を応援することを目的に設立されました。今回の助成対象は、国内ならびに開発途上国の自然・歴史環境の保全活用にかかわる活動や研究です。
日本山岳遺産基金では、次世代に伝えたい「豊かな自然環境」や「人と自然の関わり」があり、それらを守り、活用するような地元の活動が盛んな山や山岳エリアを、「日本山岳遺産」として認定し、その地域で山岳環境保全・安全登山啓発などの活動を行う団体に一定額を助成しています。
本事業は、生活協同組合をめぐる諸研究、およびくらしの実態に関する研究、消費者や社会運動をめぐる研究、地域社会や社会政策、福祉政策、地球環境に関する研究の発展を主眼としています。「大規模災害後の被災地域が直面している課題に関する研究」も対象としています。
「関東・水と緑のネットワーク」は、身近にある水辺や緑地などの自然や、それらの自然と人とのつながりを、将来世代に引き継ぐ活動を支援しています。
この事業は、石炭を単に燃焼するだけでなく、液化、ガス化への燃料転換し化学原材料等としても利用して、さらにCO2排出量削減の視点に立った技術を広く調査し、中長期的な石炭資源利活用の将来展望について有望技術の探査を行うものです。
この事業では、多目的ダムと発電用ダムのそれぞれにおいて、IoT技術を活用したダム貯水池への流入量予測精度向上のために必要なデータの特定、ダム貯水池への流入量予測のためのシステムの構築及びシミュレーション、ダムの柔軟な運用等についての検討を行います。
「エコプロダクツ大賞」は、すぐれたエコプロダクツ(環境負荷の低減に配慮した製品・サービス)を表彰することによって、エコプロダクツに関する情報を需要者サイドに広く伝えるとともに、それらの供給者である企業等の取り組みを支援することで、わが国におけるエコプロダクツのさらなる開発・普及を図ることを目的に、2004年度に創設されたものです。2018年度よりこれまでの「エコプロダクツ大賞」をリニューアルし、新たに「エコプロアワード」として生まれ変わりました。これまでのエコプロダクツ大賞の理念や実績は継承しながら新たな一歩を踏み出します。
この事業では、平成29年度「超臨界地熱発電の実現可能性調査」で指摘された課題についての継続的な調査及び先行しているアイスランドの事例調査とともに、日本で超臨界地熱資源存在の可能性が高いと想定される複数地域で資源量の評価や複数モデルの提示等、技術課題の整理と、具体的な調査に必要な仕様(安全・環境対応等を含む)の検討を行います。
公益財団法人トヨタ財団では、地球規模の課題、世代を超える課題、まだ顕在化していない将来の課題など、これからの社会が対応を迫られる困難な課題に、私たちはどのように向き合えばよいのか。世界を俯瞰し、未来を見通す広い視野から、そのフィロソフィーとアートを探究し、社会の新たな価値の創出をめざす、意欲的な研究プロジェクトを応援します。